※本ページは、プロモーション・広告が含まれています。
こんにちは😄
ascot（@アスコット2022）です😄
求人に応募するとき、ほとんどの場合、履歴書の提出が求められます。
- 自身の学歴や職歴に自信がない…
- 正直に書くことにためらいを感じる…
と、自己を魅力的に見せようと嘘を書くことを考える方もいるかもしれません。
ちょっと待って！
もし嘘を書いてしまったら、何が起こるか知っていますか？
履歴書に嘘を書いた場合、どのようなリスクがあるか知っていますか？
そこで、今回は…
- 履歴書に虚偽を記載すべきではない理由
- 嘘を書いた場合の潜在的な危険性
について、中心に説明していきます。
もし転職を考えていて、履歴書を準備する方は、ぜひ参考にしてください。
転職で、サイトに掲載されていない【非公開求人】を活用する方法とは？
■履歴書に虚偽情報を記載すると経歴詐称のリスク
履歴書は選考プロセスにおいて、自己紹介をする大切な書類になります。
そのため、事実の内容を記載する必要があります。
学歴、職歴、犯罪歴など、経歴において虚偽を記載することは、経歴詐称にあたります。
同様に、持っていないスキルや取得していない資格を主張するのも、詐称となるので注意です。
では、今回は具体的に何を指すのか、以下で詳しく説明します。
- 学歴詐称
- 職歴詐称
- 犯罪歴詐称
１：学歴詐称
学歴詐称とは、自分の学歴について虚偽の情報を提出したり、誇大な主張を意図的に行ったりする行為
を指します。
学歴は多くの場面で重要な要素であり、虚偽の情報を提出することは相手との信頼性を失い、
法的な問題を引き起こす可能性が生まれます。
▶︎学歴詐称の例
- 学位の偽装：最終学歴を偽る。（高卒だが大卒・大卒だが院卒・中退だが、卒業したと偽る）
- 学校名の改ざん： 実際に在籍していない学校に在籍したかのように主張。
- 学業成績の改ざん： 学業成績を誇張して記載。
- 偽の学位証明書：実際には持っていない学位の偽造書類を提出
- 入学&卒業年数を偽装：浪人や留年を隠して入学や卒業した年数を偽る
これらの例は、学歴詐称の一部です。
2：職歴詐称
自分の職歴について虚偽の情報を提出したり、誇大な主張を意図的に行ったりする行為を指します。
▶︎職歴詐称の例
- 職歴の捏造：実際には経験していない職務や職場での経験を主張する。
- 関連のない仕事の記載：実際の職歴とは関係のない仕事を、経歴に関連があるかのように記載する。
- 職務内容の誇張：実際の職務内容よりも、責任やスキルを誇大にアピールする。
- 間接的な詐称：以前の職歴や職場名を変更して、雇用履歴をごまかす。
- 職歴自体の偽り：アルバイトだが、正社員と記載など。
これらの例は、職歴詐称の一部です。
職歴詐称が発覚すると、雇用契約の解除や法的な措置を取ることがあるため、
誠実かつ正確な情報提供が重要です。
3：犯罪歴詐称
自身の過去の犯罪歴について虚偽の情報を提出したり、隠蔽したりする行為を指します。
履歴書の賞罰欄に犯罪歴を隠してしまうことは、犯罪歴詐称にあたるのです。
履歴書は、学歴や職歴だけでなく、「賞罰」の情報を記載する欄が設けられています。
過去に犯罪歴がある場合、正直にその情報を賞罰欄に記載しましょう。
もし記載を怠った場合、法的リスクを負う可能性があります。
自分の刑罰について記載するものか悩んだ場合は、提出する前に相談をしてみると良いでしょう。
▶︎犯罪詐称の例
- 犯罪の隠蔽：過去の犯罪歴を秘匿し、履歴書や面接でその情報を提供しない。
- 罪名の改ざん：実際の罪名を変更し、軽微な違反に見せかける。
- 有罪判決の否認：実際には有罪判決を受けたにもかかわらず、無罪であるかのように主張する。
- 逮捕歴の非開示：過去に逮捕されたことを伝えず、犯罪歴があるかのように振る舞う。
これらの例は、犯罪詐称の一部です。
犯罪歴詐称は、雇用主や他の関係者に対する信用を失わせるだけでなく、
法的な問題を引き起こす可能性があります。
■履歴書に虚偽情報を記載すべきではない理由
履歴書に虚偽情報を載せると、信用を失います。
さらに、採用後の問題や弊害が起こる可能性が高まり、結果的に職場での立場が悪くなります。
1：内定後に懲戒解雇の可能性がある
履歴書に虚偽情報があり、書類選考や面接で発覚せずに内定を獲得したとしても、
後でその事実が明るみに出た場合、内定を取消しとなり、懲戒解雇の措置を受ける可能性があります。
採用選考時に、履歴書や職務経歴書は特に企業が求める人材基準を評価する手段の一つです。
そのため、嘘の情報が業務遂行に影響を及ぼす可能性がある場合、
採用プロセスで企業が求める人物像とは異なる個人を採用してしまったことになります。
求めていた要件を満たせなかった場合、採用が取消しになる可能性が高いでしょう。
２：虚偽が発覚し、損害賠償を請求される可能性もある
経歴詐称によって、有資格者であると偽り、金銭を不正に受け取る場合、詐欺罪が成立する可能性があります。
このようなケースでは、懲戒解雇だけでなく、企業から損害賠償を請求されるリスクも発生します。
軽い気持ちでついた嘘だろうが、先方には関係がなく、虚偽には変わりません。
前科がつく可能性もあるため、経歴詐称は避けましょう。
３：処分がない場合でも、入社後に響く可能性が大
虚偽情報の発覚に、処分が伴わないことも稀にあります。
しかし、社内で虚偽情報が広まると、信用が失われ「嘘をつく人」との話が広まる可能性があります。
信用の喪失は、職場での立場に悪影響を及ぼし、重要な業務への参加や人間関係に支障をきたすことになります。
一度失った信頼回復はとても難しく、結果的に働きにくい状況で働く可能性が高くなります。
これは、自分が積み重ねたキャリアとチャンスを一瞬で失うことにつながります。
転職で、サイトに掲載されていない【非公開求人】を活用する方法とは？
■まとめ
いかがだったでしょうか？
一度失った信頼・信用は、そう簡単には回復をすることができません。
また、履歴・職歴・賞罰などの偽装は、詐欺にあたることを忘れないようにしましょう。
「このくらい大丈夫だろう」が、本当に命取りになります。
軽い気持ちで行った「ちょっとの嘘」が、今まで培ったキャリアを失う可能性もありますので、
正しい内容での申告をしてキャリアステップを！
そして、自分の望む新たな仕事場につけるようにしていきましょう♪
コメント