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こんにちは😄
ascot（@アスコット2022）です😄
もし、虚偽の履歴書や職歴書などを提出した場合、どのタイミングでバレてしまうのか疑問に思いませんか？
実は、結構早くからわかる場合もあります。
採用人事の方も長く担当をしていれば、書類を通過したとしても、
すぐに面接で違和感や嘘をついているときの独特の態度で、わかってしまうものです。
しかし、わかってしまうのは、このタイミングだけではありません。
そこで、今回は…
- どのタイミングでバレてしまうのか？
- 書くのに迷う職歴がある場合の対処法は？
を中心にご紹介していきます。
■履歴書の嘘は、実際どのタイミングでバレるの？
履歴書に虚偽情報を書いた場合、嘘がどのタイミングでバレてしまうのでしょうか？
そこで、選考プロセス中と選考結果発表後などで、視野を分けてみてみることにします。
１：選考プロセス中に虚偽が判明した場合
自分でうまく隠すつもりで面接を行っていても、面接官は履歴書との矛盾に気が付くことがあります。
▶︎見抜かれた時の例
履歴書にない職務経験を記載した場合…
具体的な業務内容について面接で詳細な質問があるかもしれません。
- 回答が不自然
- 経験を説明できなかった
- 内容がとても薄い
- 具体例がない
など、面接官に疑念を抱かれる可能性が高まります。
２：面接官が履歴書の内容に疑いを持った場合
面接官が履歴書の内容に疑念を抱いた場合、以下で述べるような調査が行われることがあります。
①：証明できるものの提示を要求される可能性
資格証明など、証明できるものの提示を要求される可能性があります。
実際に資格を持っていれば、すぐに提出が可能です。
もし、「紛失した」「実家のどこにあるか分からない」など言っても、
証明書の発行はお金がかかる場合がありますが、再発行してもらうことが可能です。
結果、逃げ道はないことになります。
そのため、履歴書に虚偽内容を記載していると、提示が求められたときに
嘘が発覚してしまうのです。
実は、その業務を行うには資格が必要だったなど、一般では知らない場合があります。
そのため、嘘がバレるのも早いですね。
②：リファレンスチェックで判明
企業によっては、人柄を見るためや採用のミスマッチを防ぐために、
リファレンスチェックを行う可能性もあります。
リファレンスチェックは、応募者が第三者に必要事項の情報を記入してもらうものになります。
その書いてもらう「第三者」にあたる人物は、
前職や現職の上司や同僚、理解をしている他部署のメンバーなどを指すことが多いです。
また、応募者の同意が必要となるため、履歴書に記載された会社に直接連絡をするようなことは
原則しません。
同意ができない場合、「何か隠しているのか？」と疑問は持たれることがあり、
嘘の発覚にも繋がる場合があります。
◇プチ情報◇
リファレンスチェックは、海外ではよく取り入れています。
なぜなら、英語圏で見受けられる「ジョブホッパー」でも、
日本と雇用形態やライフスタイルの異なるため、
「スキルや地位、賃金向上などの目的のために短期間で数多く転職する人」を示しているように、
本来の意味からは、ネガティブの意味合いがありません。
そのため、このリファレンスチェック導入した方がスムーズで、問題がないのです。
しかし、日本の文化やライフスタイルとは異なるため、リファレンスチェックが適さない場合もあります。
転職をする際に、自ら現職の会社で「転職中」って公言はしませんよね。
仕事内容や評価にも影響しかねないからです。
前職でも、仕事とプライベートで分けている人は、連絡先の交換もしないケースが増えています。
そのため、連絡先が分からない…そんなこともあり得るのです。
３：採用後に判明した場合
内定した後に、履歴書の記載に虚偽があったことが判明する場合もあります。
内定した後の事務手続きで、履歴書の内容と異なる点が見つかる可能性もあるからです。
では、例えの２ケースを紹介します。
①：年金手帳で判明する
内定をもらうと、厚生年金の加入義務があることから、年金手帳を会社に提出する必要があります。
その手続きで必要な「基礎年金番号」を報告しないといけなくなります。
この年金番号から、年金の加入履歴が確認できてしまうのです。
そこから、以前働いていた会社の在籍期間など、わかってしまいます。
もし履歴書や職歴書に虚偽内容を記載しても、年金加入歴を合わせたときに、判明してしまうのです。
厚生年金の加入には、年金手帳を無くしてしまったとしても「基礎年金番号通知書」「マイナンバー」など、
「基礎年金番号」がわかる書類を提出が必ず必要になります。
②：源泉徴収票で判明する
転職先に提出する源泉徴収票には、前職の会社名・入退職日などが記載されています。
もし、勤務していた会社や在籍期間を偽装しても、ここで判明してしまいます。
例え、「無くした」としても、再発行は可能です。
また「倒産した」と言っても、調べればすぐに分かります。
逃げられる道は、ありません。
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■書くのに迷う職歴がある場合の対処法
決して虚偽の記載はいけませんが、書く必要があるのか？書くのに迷う場合もあるでしょう。
その場合の対処法をご紹介します。
対処法１：具体的に書きすぎない
履歴書の職歴欄に記載する必要があるのは、次の3つになります。
- 勤務していた会社名
- 入社、退職の年月
- 雇用形態
です。
この雇用形態に当てはまるのは、
- 契約社員
- 派遣社員
- アルバイト
など、正社員以外のものを記載します。
そのため、詳しい内容までは書かなくてもOKでは、あります。
実際に携わった仕事以外の内容の記載は、ダメですがどこまでを書くかは、応募者が決めます。
ただ、面接では必ず「何の仕事をしていましたか？」と聞かれるでしょう。
「派遣（アパレル業界で総務）」などでもOKです。
委託などでは、会社名の提示は守秘義務のため記載できない場合があります。
この時も、業界と職種は答えられた方がいいですね。
対処法２：明確な理由と意欲を伝える
履歴書には、時に選考に不利になりかねない要素が含まれることもあります。
しかし、企業は採用候補者に対するメリットを見出すことができれば、
その要素がマイナスになることはありません。
例えば、履歴書に職歴のブランクがある場合、その期間を前向きで明確に説明できる理由があれば、
ブランクがデメリットになることはありません。
その期間で得た経験や学びを強調し、自己PR欄や面接で伝えることで、プラス評価につながるでしょう。
同様に、転職回数が多い場合も、その背後にある納得のいく理由を伝えることが大切です。
採用担当者は、候補者が入社後に長期間にわたって活躍できるかどうかを考慮します。
そのため、将来の展望を明確に示すことが必要になります。
過去の経歴よりも、今後のビジョンに焦点を当て、自身がどのように貢献し、
成長するつもりなのかを伝えることが大切になります。
なぜ派遣社員を選んだのか、なぜ正社員に戻ろうとしたのかなど、
明確に伝えられると、納得をしてくれます。
転職で、サイトに掲載されていない【非公開求人】を活用する方法とは？
■まとめ
いかがだったでしょうか？
虚偽を行うことで、大きなマイナスが生まれます。
もし、エージェント経由だった場合、二度と紹介をされることはないでしょう。
迷った時は、負の部分でも、前向きな理由と意欲などでアピールしていけるように、
エージェントなどを利用して相談してみると突破口がありますよ。
やはり、素直に進めていくのが、1番の近道になります。
また、自分に見合った職場を見つけて、ステップアップしていきましょう。
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